新たな住宅を探す際、「建ぺい率」という概念は避けては通れません。
ただ、建ぺい率という言葉を聞いたことがあっても、どれほど重要なものなのか、どうやって計算するものなのかが分からない方が多いでしょう。
そこで、今回は建ぺい率の計算方法や建ぺい率の緩和条件についてご紹介します。

□建ぺい率の計算方法について

前提として、建ぺい率とは建築物が敷地をどの程度覆っているのかを示すものです。
言い換えると、敷地面積に対する建築面積の割合のことを建ぺい率と呼びます。
実は、市街地に空き地を確保することを目的として、建築基準法によって建ぺい率の上限が定められております。
例えば、市街地に空き地があることで、風通しが良くなったり、日当たりがよくなったりするというメリットがあります。
そのため、建物を建てる際は、建ぺい率を考慮する必要があり、建ぺい率は以下の計算式で算出できます。
「建ぺい率＝建築面積÷敷地面積」

例えば、建築面積が120平方メートルで、敷地面積が200平方メートルである場合、建ぺい率は、120÷200=0.6と算出できます。
つまり、上記の場合の建ぺい率は60%であると分かります。

□建ぺい率が緩和される場合について

建ぺい率は建築基準法によって上限が定められていますが、実は場合によっては建ぺい率を緩和させることが可能です。
例えば、東京都足立区の場合は、住宅周辺の3分の1以上が道路か公園、広場、川などである場合は建ぺい率緩和の対象となり10%加算されるという仕組みがあります。

そもそも建ぺい率の上限を定めている目的は、市街地における空き地を増やすことであるため、住宅の周りが道路や公園などである場合は、緩和されることもあるということですね。

ただ、建ぺい率の緩和条件に関しては、各自治体によって異なりますので、ご自身が建物を建てようと思われている際は自治体の情報を調べてみることがおすすめです。

また、仮に建ぺい率を緩和させられることが分かったとしても、必ずしも快適な住宅環境につながるとは限りません。
建物同士の距離があまりにも近いと、騒音やプライバシーなどの問題に発展する可能性があるからです。
そのため、建ぺい率が高ければ高いほど良いわけではないという前提を踏まえたうえで、建ぺい率の緩和条件について調べることが大切です。

□まとめ

今回は、建ぺい率の計算方法についてご紹介しました。
そもそも建ぺい率は、市街地における空き地を増やすことを目的に、建築基準法によって上限が定められています。
そのため、住宅を建てる際は、建ぺい率をある程度把握できるようにしておきましょう。
建ぺい率は、「建ぺい率=建築面積÷敷地面積」で算出できますので、ぜひ参考になさってください。